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◆認知症は発症してからでは遅い… 現在日本では、 ６５歳以上の高齢者の割合が５人に１人、 ７５歳以上の高齢者は１０人に１人となっています。 やがて…これが２０５０年には、 ６５歳以上の高齢者の割合が３人に１人になると予想されます。 過去にどの国も成し得なかったような 最速のスピードで世界一の高齢社会にたどりついた日本ですが これからは超高齢社会という 人類の未踏の領域に分け入ろうとしています。 欧米では、 高齢者人口が７％を超える高齢化社会から、 高齢者人口が１４％を越える高齢社会になるまで ４０年〜１００年かかっていますが、 日本はわずか２４年間で高齢社会になりました。 私達はすでに前例の無い時代を生きているのです。 長寿社会ということ自体は…医療や福祉の勝利であり、 本来は喜ぶべきことといえます。 多産多死の社会よりもはるかに幸せなことで、 仏教でいう「生、老、死、病」の 四苦のうちの大部分を半ば克服しつつある状態といえるでしょう。 しかし、 短期間のうちに多くの長寿層が出現する事態になったために、 国も杜会も国民も少しうろたえているような所があります。 喜ばしいことがあまりにも早いスピードで実現したために、 杜会が良く対応出来ていない面があるからです。 これからはさまざまな仕組みが工夫されていき、 真に長寿を楽しめる社会が築かれていかなければなりません。 高齢者の多くは現役を退いており、 健康の面では壮年期とまったく同じというわけにはいきません。 やがてある程度の医療を必要とする状態になっていくことでしょう。 少子社会では高齢者の人口に占める割合が大きいので 世代間の綱引きのような状態が現れます。 そのために政策面での対応が必要であると同時に、 それぞれの高齢者が 健康な身体と健康な脳機能の維持に努めることが社会全体の要請でもあります。 高医療費が常態になっている社会では、 元気でいること、 そして認知症にならないことがそのまま世の中のためになります。 現在、 認知症の発症率は驚くほど高く、 すでに要介護認定者における半数が認知症という割合になっています。 認知症を予防する生活を実践するだけでも、 家族だけでなく社会に大いに貢献していると言えるでしょう。 それを社会がバックアップする仕組みが必要です。 そして、はっきりと言えることは、 これからは健康な高齢者でいてもらうために 国をあげて予防が人きなウェイトをしめていくということです。 「予防にかける１万円は…治療にかける１００万円に相当する」 と言われています。 （同協会の許可をいただき、テキスト巻頭文より掲載しました） |
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